毎年改正される各種税務に関する解説のみならず、会計基準の国際的なコンバージェンスの中、新たな会計基準が日本においても積極的に採用されており、これについての制度趣旨に沿った解説につきましても積極的にセミナー展開していく次第でおります。特に、平成20年4月以降開始事業年度の四半期開示制度に代表されるようタイムリーディスクローズが各企業には求められており、開示基準への研修対応の重要性は高まっております。

会計税務分野をはじめとして、各種トランザクションサービスを事務所として展開する中、実務家のノウハウとして蓄積されてきたものを、制度面に則しつつ、広く社会に役立てるために積極的に執筆出版等も行っていきます。

• 『（立場別・ステージ別）ストック・オプションの活用と実務』（中央経済社）　>> 書評
• 『リース取引の会計と税務』（中央経済社）　>> 書評
• 『旬刊経理情報』（中央経済社）
  　2009.3.1号（No.1208）
  　2008.10.1号（No.1194）